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日韓中、泥沼の造船三国志

日韓中、泥沼の造船三国志:日経ビジネスオンライン

 造船市場の急激な縮小が止まらない。英調査会社クラークソン・リサーチの調査では、昨年夏に月300隻を超えていた世界の受注が今年1月にはたったの9 隻に落ち込んだ。2月以降は造船首位である韓国の大手も受注がほぼゼロという「異常事態」だ。今後は2003年以降に韓国と中国が踏み切った大幅な設備増強が空前の過剰供給をもたらし、泥沼の安値受注競争が避けられない。日本を含む3大造船国は今後、「三国志」の世界のように自らの存亡を賭けた死闘に突入しそうだ。


 過去2回の造船不況は、1970年代後半と、80年代後半に起きた。当時、圧倒的な世界トップだった日本の造船業界は、運輸省(現国土交通省)の行政指導によって、それぞれ35%、20%の能力削減に動いた。

 だが、現在の世界首位である韓国が能力削減に動くとは思えない。韓国国内の各社は激しいライバル関係にあり、政府にも能力削減を強制する権限はない。「政府主導で能力削減を実施すれば、日本のように競争力を失う」と、業界大手の間では、早くも政府の介入を牽制する声が出ている。


 中国も安値受注に走らざるを得ない事情がある。昨年秋以降、日本の年間建造量に匹敵する2000万総トン程度の注文がキャンセルになったと言われる。中国全土に約1000カ所ある造船所の大半が資金繰りの悪化などに直面しており、採算度外視でも受注して前受け金を確保しなければ、経営破綻が避けられないからだ。


 一方、日本の造船業界首脳の間ではまだ、それほど悲壮感はない。今回の造船ブームでも大幅な設備増強に踏み切らなかったためだ。2012年末までの受注残もある。昨年は業界全体で1500億円ものコストアップ要因になった鋼材費も今年は値下がりが確実で、当面は3~5%程度の売上高営業利益率を確保できる見通しだからだ。

 しかし、楽観はできない。最大の問題は2013年以降の展望が見えないことだ。業界再編など攻めの戦略がなければ、じり貧状態が続くだけだ。

[ 2009/04/08 00:00 ] トピックス | TB(0) | CM(0)

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