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シリコンバレーが造った高速艇

Proteus
  • クモ艦「Proteus号」:ギークがお金もつとこうなる : Gizmodo Japan(ギズモード・ジャパン)

    先週サンフランシスコ湾に現れた謎の船体「Proteus」です。

    シリコンバレーの要人たちが共同出資で作りました。顔ぶれはネットワーク・アプライアンス創設者デイブ・ヒッツ氏、ブローケイード・コミュニケーションズのエツィオ・バルデビット氏、ロジテックのピエルルイジ・ザッパコスタ氏ほか。

    船体(着水部分)は平らになる設計で、潜る深さたったの1フィート。355hpのディーゼルエンジン2機搭載、航行距離5000マイル。時速70 マイルの高速艦の割には移動はスムーズです。キャビンを支えるチタニウムの支柱がスプリング搭載なので、ここで振動を吸収しているようですね。
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    [ 2007/01/26 20:00 ] トピックス | TB(0) | CM(1)
  • 常石の埋立地が40年以上未登記

    Googleマップへリンクツネイシが40年以上未登記 (中国新聞)

    新造船建造量が世界6位となる福山市の造船会社グループ「ツネイシホールディングス」は25日、未登記のまま40年以上も固定資産税を払っていない敷地が約2万1000平方メートルあると公表した。

    広島県知事に免許申請をせずに埋め立てた土地とみられ、県と市が調査を進めている。同社や県によると、1965年ごろ、塩田も含めた港湾を免許申請をせずに埋め立てた可能性が高い。最終的な事実確認を進めている。

  • 常石工場における未登記の土地について (ツネイシホールディングス株式会社)
  • 常石造船 埋立地2万平方メートルが未登記のまま (TSSスーパーニュース)

    [ 2007/01/25 20:00 ] トピックス | TB(1) | CM(0)
  • 対中投資に温度差、日韓造船メーカー

  • 対中投資に温度差、日韓造船メーカー[製造]/NNA

    造船好況を背景に世界トップの座に上りつめた韓国の造船業界が対中投資を拡大している。対する日系造船メーカーは「好況は今だけ」との見方を強め、基本的には現状維持の方針だ。日韓造船メーカーの対中国投資の温度差は、進出リスクや本社の戦略などで中国市場をどうとらえるのかの違いともいえる。日本を抜き第2の造船大国となっている中国で、日韓造船メーカーの戦略の違いを探る。
    [ 2007/01/25 19:00 ] 業界ニュース | TB(0) | CM(0)
  • 建造中タンカーで火災、1人死亡

    建造中タンカーで火災、1人死亡=溶断で引火か (時事ドットコム)

     20日午前10時半ごろ、香川県三豊市詫間町詫間の讃岐造船鉄工所で建造中のタンカー(9000トン)で火災があり、船内から男性1人の遺体が見つかった。県警高瀬署は、溶断作業をしていた下請け業者の作業員(32)とみて身元確認を急ぐとともに、溶断の火花が引火した可能性もあるとみて、詳しい原因を調べる。

     調べによると、火災はタンカー船首部の船底にある高さ約3メートルの密閉空間で発生し、火は外に燃え広がらなかった。作業員は、船外からガスを引き込むホースが付いたガスバーナーで溶断作業をしていた。
    [ 2007/01/21 12:00 ] 事故 | TB(0) | CM(0)

    IHI共産党員差別が和解

    石川島播磨が謝罪と解決金
    共産党員差別が和解 (共同通信)

     共産党員や支援者であることを理由に昇進、昇給の差別的な労務政策をしたとして、退職者を含む168人が賃金の差額や差別人事の是正を石川島播磨重工業(東京)に求めていた問題で、同社が19日、差別の実態を認めて謝罪し、全員に解決金を支払うことなどで和解が成立した。

     差額賃金などを求めていたのは、東京、神奈川、愛知、兵庫、広島の6事業所で造船や設計などに携わる50歳から75歳の現職とOBの従業員。

     和解協定によると、同社は長年にわたり「差別的な人事管理が行われたと受け止められてもやむを得ない状況があった」として謝罪。現職従業員の賃金水準を是正し、OBの差額分も含めて解決金として支払う。額は同社が半年間の非公開を求めたため、双方とも明らかにしていない。

    関連記事:石播は思想差別を改めよ
    [ 2007/01/19 19:00 ] 事件 | TB(0) | CM(0)

    常石で修繕船が火事

    白煙を上げて燃える銀河Ⅱ(18日午後6時40分、福山市沼隈町常石)常石造船で修繕中の船燃える (中国新聞)

    18日午後4時45分ごろ、福山市沼隈町常石、常石造船カンパニー常石工場の修繕ドックで、改装工事中の練習船銀河2(4888トン)から出火。船内を焼き、約4時間20分後に鎮圧した。出火当時、船内では約20人が作業をしていたが無事だった。同社によると、銀河2は改装のため11日からドックに入っていた。この日は船首区画でガスバーナーを使い、鋼板を切断する作業などをしていた。

    [ 2007/01/19 13:00 ] 事故 | TB(0) | CM(0)

    浮かばれぬ海の新幹線

    techno Super Liner浮かばれぬ海の新幹線 建造費115億…使われず1年3カ月|Sankei WEB

    ■都心~小笠原諸島17時間「TSL」

     東京都心と小笠原諸島(東京都小笠原村)を約17時間で結ぶ海の新幹線「テクノスーパーライナー」(TSL)が、岡山県玉野市の三井造船玉野事業所に係留されて1年3カ月。一度も客を乗せることなく、全長約140メートルの巨大な姿を漂わせている。

     TSLは、旧運輸省と造船業界が平成元年に開発に着手。1号船は国策会社「テクノ・シーウェイズ」が日本政策投資銀行などから資金調達して三井造船に発注した。建造費は115億円。740人乗りで、最高時速は70キロ。17年11月に就航予定だった。

     だが就航直前になって、燃料費の高騰などから年20億円以上の赤字が見込まれることがわかり、国土交通省と東京都は互いの負担額が折り合わないとして就航を断念した。国土交通省は、現在の安富正文事務次官が海事局長のときに進めた計画だけに「就航はあきらめない」としているが、このままではただの鉄のかたまりと化す可能性もある。

     建造中の16年8月には岡山県を襲った台風16号に遭い、浸水する被害にもあった。さまざまな思惑に漂流を続けるTSL。先行き不透明なまま2度目の年を越した。

    関連リンク:
    TSL関連記事 (小笠原新聞社)
    小笠原航路の超高速船 テクノスーパーライナーの命名・進水式を挙行 (三井造船)
    テクノスーパーライナー (Wikipedia)
    [ 2007/01/11 13:10 ] 業界ニュース | TB(0) | CM(0)

    日本のタンカーと米原潜が接触



    NewPort News and Mogamigawa 事故の詳細がはっきりしない約35分後、短距離無線電話で「こちらはサブマリンだ。緊急のアシストが必要か」との連絡が入った。船員が「どこの国籍か? 所属は?」と問い掛けたが、回答がないまま交信は途絶えたという。

     タンカーから交信できず、約20分後に原潜から2回目の無線が入った。最上川が「タンクに浸水がある」と伝えると、原潜は「緊急の救助が必要か」。最上川が「必要ない」と答えると交信は切れた。原潜との連絡はこの2回だけだった。

    米原潜接触事故:船名明かさず…国際法上の違法性なしか-事件:MSN毎日インタラクティブ

     川崎汽船(本社・東京都港区)が9日午後の記者会見で、原潜側が船籍と船名を明らかにしなかったことに不満を表明したことについて、防衛省幹部は「原潜の行動は秘匿して行われるもので、今回が軍事行動だったとしたら、艦長の判断で船名を名乗ることは難しい。しかし、国籍まで出さないのは判断が分かれると思う」と話した。

     国連海洋法条約では衝突時には相手船舶に船名を名乗ることになっているが、外務省によると、米国は同条約を批准していないという。また、潜水艦の航行について規定した国際条約が存在しないため、同省は今回の米原潜の行動に国際法上の違法性はないとみている。


    法律はどうあれ、ぶつかった方は名乗るべきだ。



    米原潜接触事故地点 - Google マップ
    [ 2007/01/10 20:00 ] 事故 | TB(0) | CM(0)

    2007年の造船業

    FujiSankei Business i. 
    産業/造船、業績改善の年に 価格回復/中国は能力増強(2007/1/5)

     日本の造船業界が2007年に復活を懸ける。世界的な海運需要の拡大を背景に、受注量は高水準。船価の回復を反映した新造船建造も今年から本格化し、業績改善に弾みが付きそうだ。しかし、中国が急速に建造設備を増強するなど外国勢の追い上げも激しく、好景気に安閑としていられない事情もある。

     国内の新造船建造量は昨年、1800万トンを超え、31年ぶりに過去最高を更新したもよう。ただ、03年ごろに受注した低価格船の建造分がまだ残っていたため、三菱重工業や川崎重工業など大手の業績改善は遅れていた。

     今年は船価回復が波及し、08年3月期決算ではようやく長いトンネルから抜け出せそうだ。鋼材価格高騰など懸念材料はあるものの、各社とも3、4年の手持ち工事量を抱え、「長い好況期が到来する」(安井浩・佐世保重工業常務)との期待が広がっている。

     ただ、世界3位の中国が「世界の造船強国」を目指し、10年までに建造能力を現在の2、3倍に拡大する計画を進めている。そのため、設備過剰で需給バランスが崩れ、数年後に船価が急落するリスクは消えていない。

     国内造船業界では不況期に再編が多発するパターンが続いた。好況が見込める今後3、4年は「再編への猶予期間」との見方もある。

     大手3社で生産量をほぼ独占する世界トップの韓国に比べ、大小約70社が競合する日本は規模のメリットが働きにくい。日本造船工業会の西岡喬会長は「好況時こそ技術を磨くなど、国際競争力強化の取り組みが必要だ」と、引き締めを図っている。
    [ 2007/01/05 12:00 ] 業界ニュース | TB(0) | CM(0)








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