日本発、太陽光発電を利用する世界初の貨物船 | WIRED VISION

日本企業2社が、貨物船のディーゼルエンジンを補う太陽光発電システムを開発中だ。この貨物船はトヨタ自動車の新車を米国に運ぶもので、実現すれば『プリウス』に搭載されるというソーラーパネルなどちっぽけに思えるほど、燃料を節約することができる。

このシステムでは、6万トンの船に太陽電池を搭載し、燃費を6.5％削減する計画だ。たったそれだけと思うかもしれないが、平均的な貨物船は1キロメートル進むごとに約282リットルの燃料を消費している。

日本最大の海運会社である日本郵船が、140万ドルをかけて新日本石油と共同開発しているこのシステムでは、日本からカリフォルニアまで約9700キロの距離を自動車を積んで航行した場合、約177.2キロリットルの燃料を節約できるという。

すなわち、太陽電池を乗せた船で運ばれたトヨタの車5000台のうち1台を購入すると、まだ乗ってもいない時点で、すでに約34リットルの燃料を節約したことになる。

英Reuters社の記事によると、日本郵船は、太陽光発電システムの導入によって、二酸化炭素の排出量を年間1〜2％、約20トン削減できると述べているという。

ソーラーパネルはすでに、乗組員が使う電力の供給用として船舶に導入されているが、貨物船の動力源に使うという試みは今回が初めてだ。システムをカモメの害から守る対策だけでなく、塩分や振動の影響にも耐えられるようにしなければならない。

新日本石油の松村幾敏副社長によると、太陽光発電システム搭載船の第1号は、12月までに完成する見込みで、「システムの完全な実用化は3〜5年後」を予定しているという。

日本郵船 ニュースリリース【太陽光エネルギーの船舶推進動力化の開発に着手】
【ニュースリリース 2008/8/26発行】ENEOS−新日本石油−

太陽光エネルギーを船舶の推進動力に、日本郵船と新日石が共同プロジェクト - ニュース - nikkei BPnet

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THE MAKINGスペシャル版 （６）巨大貨物船ができるまで

　全長３００メ-トル幅５０メートル積載量２０万トンの貨物船がいったいどうやって作られているのでしょうか。鉄板を加工して１６０個のブロックを作り、ドックという巨大なプールの中で組み立てて行きます。製造期間８ヶ月に密着して、巨大貨物船の製造の秘密にせまります。

現場の実写映像とCGによってバルクキャリアの設計から建造までを描いた、44分の動画（2004年制作）を公開。

制作協力：今治造船

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超高速船公開、時速１３０キロで五輪の警備も

　　中国新聞社電によると、広東省深セン市の海斯比船艇公司は１２日、自社開発した７０ノット（約時速１３０キロメートル）で航行できる超高速船を公開した。

　　同船は、８月に北京五輪大会の種目の１つとして、山東省青島市で開催されるヨット競技の警備も担当するという。

　　民間で使われている高速船としては、米ボーイング社がＢ９２９として開発し、川崎造船１００％子会社の川重ジェイ・ピイ・エスが旅客輸送用に製造・販売している「川崎ジェットフォイル９２９−１３７」が、４５ノット（約時速８３キロメートル）を出せる。（編集担当：如月隼人）

実績のない新開発の超高速艇に五輪の警備って……大丈夫でしょうか？

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【ねっと系】進め！　海のブロードバンド　５社が実証実験 - MSN産経ニュース

　三井造船ら船舶・通信関連企業５社が、船舶向けの高速大容量（ブロードバンド）通信サービス提供に向けた実証実験を進めている。船舶需要が世界的に高まるなか、陸上から航行を制御したり、各種の情報を分析し燃料を効率的に使える航路を確保したりすることが目的だ。また、日本人船員不足を背景に外国人船員が船を操るケースも増えており、安全確保の観点からも船舶向けのネット技術の重要性が高まっている。

　プロジェクトに参加しているのは三井造船、商船三井、商船三井客船、エム・オー・マリンコンサルティング、ＪＳＡＴの５社。通信衛星を使い、客船「にっぽん丸」をインターネット回線に接続し、船内および陸地との間でブロードバンド環境を構築した。

　航行中の船舶から送られてきた各種航行データを地上で分析し、さまざまな運行支援を行うことを目的としており、５社は今年末まで行われる同実験の成果を踏まえ、２〜３年以内に商用サービスにつなげることを目指している。

関連ページ：
宇宙通信、海洋ブロードバンドサービスを開始――豪華客船“飛鳥II”から利用可能に

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凧を利用した「ハイブリッド貨物船」、初航海でベネズエラへ | WIRED VISION

過去記事(日本語版記事)でご紹介した、凧を動力に利用した世界初の貨物船が、大西洋横断の処女航海に出た。ドイツ北部のブレーマーハーフェンを出港した『MS Beluga SkySails』号は、18日かけてベネズエラのグアンタを目指している。

もちろん、凧がまかなうのは動力の一部だ。MS Beluga SkySailsの主な動力源は従来型のディーゼルエンジンで、コンピューター制御された約160平方メートルの凧がこれを補助する[Wikipediaによると、最大限開くと320平方メートルになる。SkySails社の説明ページによると、160平方メートルから5000平方メートルまで各種の凧が存在する]。

イルカやクジラが喜ぶ船を低燃費で走らせる「Sailing Kite」 : Gizmodo Japan（ギズモード・ジャパン）

また、この会社は今後6800馬力の凧を売る予定にしているそうです。これだと、燃料消費量は、最適な風条件において50%、平均して10%から35%は削減でき、運送会社が採用するのに十分保障出来ると彼らは語っています。また、結果的に資源を減らさず、地球と森を救い、原油価格高騰に対する本質的な部分での援助をしたいとも。確かに、世の中の船が「SkySails system」みたいな凧を使ったら、人間と地球はもっと上手に共存していける一歩を踏み出せるんだろうなぁ〜。

SkySails - Turn Wind into Profit

関連ページ：
新愛徳丸（省エネ帆装商船）

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船に積む海水中の微生物を破壊、外来種問題防止へ新技術 (NIKKEI NET)

　空荷の船体を安定させるために積む海水「バラスト水」中に含まれ、外来種問題を引き起こす微生物などを、バラバラにして高確率で殺す新技術を日本海難防止協会（東京）や三井造船などの研究グループが26日までに開発した。

　簡単かつ低価格な装置で、船に搭載して国際的な「バラスト水管理条約」の基準をクリアできる世界初の技術となる可能性があり、実現すれば日本など各国の条約批准にも弾みがつきそうだ。

　バラスト水をめぐっては、その中に含まれるプランクトンや貝、海藻などが本来の生息地から他国に運ばれ、外来種として生態系を壊すことが問題化。オーストラリアなどではアジアのワカメが繁殖、米国の5大湖では東欧原産の貝が発電所の吸水口を詰まらせるといった被害も出ている。

　国際海事機関（ＩＭＯ）が2004年、国際船舶のバラスト水に厳しい生物濃度基準を定めた条約をまとめ、この基準を満たす処理技術の開発が課題になっている。

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日本財団：ＴＳＬ中止で助成金３億５６００万円の返還請求 (MSN毎日インタラクティブ)

　日本財団は９日、超高速船「テクノスーパーライナー」（ＴＳＬ）の保有管理会社「テクノ・シーウェイズ」に対して、運航システム開発のために助成した３億５６００万円を返還請求したことを明らかにした。旧運輸省が開発を進めたＴＳＬを巡っては、東京−小笠原の就航が原油高の影響で０５年に白紙撤回され、船体は岡山県の造船所で雨ざらしになっている。

　テクノ社は、運航経路の自動設定システムなどについて０１〜０４年度に約４３億円を投じて造船会社など４社に開発を委託した。財団は競艇の収益から約１１億円（０２〜０４年度）を助成した。テクノ社は０３年度までは国や財団の助成金を、委託先の４社に支払っていた。

　しかし、小笠原航路断念とともに同社の経営が悪化、０４年度の財団助成金３億５６００万円が取引銀行に凍結された。このため、システムは完成してＴＳＬに搭載されたものの、委託先への支払いのめどが立たなくなった。このため、財団は「開発費に回すという助成の趣旨と違う」として返還を求めた。【種市房子】

ＴＳＬへの助成金交付決定を取り消し　日本財団 (Sankei WEB)

　東京−父島間（小笠原航路）の就航が頓挫した超高速船「テクノスーパーライナー」（ＴＳＬ）の航行システム開発を支援していた日本財団は９日、同船の所有会社である「テクノ・シーウェイズ」（東京都港区）に対し、平成１６年度の助成金３億５６００万円の取り消しと助成金の返還請求を行った、と発表した。

　日本財団は、テクノ社に対し、１４年度から３年度にわたり、計１６億円を助成。システムは完成したものの１６年度助成金分が、三井造船、石川島播磨重工業、新潟原動機、日本海洋科学の４社に支払われていない。このため、財団は助成契約に基づき、助成金の取り消しを決定した。テクノ社は「銀行口座が凍結され、支払いができない」と説明。財団は「このような事態は初めて。返還見込みについては、わからない」としている。

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